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坪単価で住宅メーカーを比較してもいいの?坪単価について解説

「坪単価はいくらですか?」というご質問をよくいただきます。

坪単価は、確かに住宅を建てる際にチェックすべき要素ではありますが、計算の方法により、同じ家でも異なる坪単価になることもあるので、単純に住宅メーカーの比較に用いるべきではありません。

この記事では、坪単価について解説していきます。

住宅の坪単価について理解しましょう

坪単価は、建築費を一坪当たりで換算したものです。

坪単価は、一般的には建物の本体価格を延床面積で割ることで出せます。

しかし、ここにはからくりがあるので注意が必要です。

実は、延床面積や本体価格には、業界共通の定義があるわけではありません。

住宅メーカーによっては延床面積ではなく、施工面積を使って坪単価を出している場合があります。

そもそも、このように住宅メーカーによって坪単価の考え方が異なるので、住宅メーカーを比較する指標として坪単価を使うこと自体がナンセンスなのです。

たとえば、住宅のショールームを見に行った際に、スタッフから坪単価についての説明を受けたとしましょう。

坪単価が50万円だった場合、坪単価の計算式どおりだと、50万円に延床面積を単純に掛ければその価格で家が建てられそうに思えますが、実際はそうはいきません。

住宅の建築には、そのほかにも付帯工事費や諸費用がかかります。

しかし、これらの取り扱いが住宅メーカーによってまったく異なるのです。

そのため、坪単価を考える際は、本体価格の内訳をチェックしなければなりません。

本体価格の内訳

建築工事の際にかかる電気や水道の料金、工事管理費などを本体価格にのせている住宅メーカーもあります。

また、本体価格に当然含まれていそうに思える網戸をオプションにして本体価格に含めていないメーカーもあります。

キッチンやトイレなどの設備は、住宅設備費として本体価格に含まれるのが一般的です。

この住宅設備費は通常、本体価格の20~30%ほどになります。

しかし、たとえば、床面積の異なる2つの住宅にまったく同じ住宅設備を導入すると、住宅設備費自体は変わりません。

しかし、本体価格に占める割合は変わるので、見かけ上は床面積の広い住宅ほど、坪単価は安くなります。

ほかの費用でも同じことが言えます。

たとえば、工事に関わったスタッフの人数が同じなら、床面積の広い住宅ほど、見かけ上は坪単価が安くなります。

このように、本体価格に含まれる要素や条件により坪単価は変わるため、一概に比較することはできないのです。

本体価格に含まれないコストがポイント

住宅メーカーによって考え方が異なる以上、本体価格に含まれない付帯工事費などのコストを把握しなければ、住宅の建築にかかる大まかな金額を把握することはできません。

本体価格に含まれないコストで、特に金額が大きいのが「基礎補強工事費」と「外構工事費」です。

基礎補強は、地盤が軟弱な土地に家を建てる場合に行います。住宅をこのような地盤で安定させるための工事には多額のお金がかかるので、基礎補強が必要かどうかは必ずチェックしておかなければなりません。

外構は、アプローチや車庫、庭など、住宅の周囲に位置する部分のことです。

外構工事費には、土地の面積も大きく関係してくるため、基礎補強工事同様、その概算を把握しておく必要があります。

坪単価は安ければお得なのか?

大手住宅メーカーは、宣伝広告費やモデルハウスの人件費などにお金を費やす傾向があるため、坪単価は高くなります。

もちろん、大手の中でもそれぞれカラーがありますので一概には言えませんが、低価格帯の住宅をメインにしているメーカーの場合、坪単価の相場は30~50万円程度。

高価格帯の住宅をメインにしているメーカーの場合、相場は70万円程度です。

一方、地域密着型の工務店の場合、通常は大手住宅メーカーの7割程度の坪単価で収まります。

ここまでの説明で、すでに坪単価という考え方が住宅メーカーを比較するための指標にはならないことはおわかりかと思います。

坪単価は、安ければよいというものではありません。

坪単価は、ご紹介したような要素以外にも、住宅のデザインや導入する設備によって大きく変わります。

標準設備のグレードを上げれば坪単価も上がりますが、住み心地も当然よくなります。

住宅を取得する費用は、抑えられればそれに越したことはありません。

しかし、坪単価だけで住宅メーカーを決めて、果たして快適な暮らしができるでしょうか?

まとめ

住宅メーカーも工務店も、それぞれが独自の基準で坪単価を設定しています。

そのため、坪単価はメーカーを比較する指標にはなりません。

重要なのは坪単価や住宅の本体価格の内訳をしっかり確認することです。

これらを確認することで大まかな住宅取得費用を把握し、予算の範囲内でいかに希望に近い家を建てられるか考えることが、もっとも重要なことではないでしょうか。

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